ご存知の通り、技術士二次試験は5時間半に及ぶ筆記試験。
ほとんどの人が5時間半書き続ける習慣を持っていない中で、試験前に模擬試験を受けることは非常に重要です。
この記事では模擬試験の概要に触れつつ、メリットやデメリットについて書きたいと思います。
模擬試験の概要
開催時期と費用
模擬試験は５月～６月に開催されることが多いです。
模擬試験を行なっている会社がいくつかあるので、開催時期と価格を調べてみました。（22年5月1日現時点）
- A社
- 開催日：6月5日、11日、18日（東京、大阪、名古屋）
- 価格：41,000円
- B社
- 開催日：6月17日（大阪）
- 価格：35,000円
- C社
- 開催日：～6月18日（オンライン）
- 価格：49,500円
近年はオンラインでも開催されていますが、本番の緊張感を感じるという意味では、会場で受けることをオススメします。
試験内容
各会社が作成したオリジナルの問題をベースに、当日は試験日と全く同じタイムテーブルで試験を進めていくことになります。
- 10：00～12：00：必須科目Ⅰ（20部門）
- 13：00～16：30：選択科目Ⅱ、Ⅲ（20部門）
試験後は会社にもよりますが、採点結果と再提出＆添削などを受けることができます。
メリット
現在位置を知ることができる
基本的にはインプット中心の勉強が多いと思いますので、アウトプットという観点で模擬試験の場は貴重です。
また、現在突然出題された問題に対して、自分がどの程度書けるのか把握することが出来ます。
本番で突然出てきた設問に対して、課題抽出、解決策、リスク等を提案することができるのか、コンピテンシーに沿った文章が書けるのかなど・・・
これはやはり自分一人ではできないことだと思うので、現在位置を知る上でよい機会だと思います。
第3者の評価を受けることができる
講座を受けている人はそれまでに添削を受けていると思いますが、独学の人の場合、第3者の評価を受ける機会はなかなかありません。
自身の回答を客観的に評価してもらうことで自身のどこに課題があるのかを知り、ネクストアクションに繋げていきましょう。
適切な時間配分を知ることができる
模擬試験は、試験本番と同じテイムテーブルで実施されるので、適切な時間配分を把握することができます。
時間配分なんてなんとかなる・・・と侮るなかれ、意外に自分が書くスピードを理解できていないまま本番を迎える人もいますので、重要です。
一般的には30分、可能であれば25分、熟練した人であれば20分で1枚で書くことが出来ます。
自分自身のスピードを知ることで、構成を考える時間や作成終了後に確認する時間などの当日のマネジメントを考えることが出来ることで、安心して本番に向かうことが出来るはずです。
モチベーション維持につながる
４月に受験申込書を提出しひと段落している頃だと思いますが、７月まで多少時間があります。
そこまでの時間の過ごし方は重要ですが、一方でモチベーションが低下する可能性があり、それを維持する必要があります。
６月に模擬試験という中間地点をつくることで、モチベーションの維持にもつながるはずです。
デメリット
費用が高い
上記に記載しているとおり、4万〜5万円と、受験にはそれなりの費用がかかります。
安いか高いかは個人差がありますが、これに交通費などを考慮すれば下手すると10万近くかかることもあります。
全ての部門の問題をカバーできていない
例えば、講師が機械部門の方で建築部門の選択科目の問題が作成できるかというと、少し微妙だと考えています。
会社によっては多くの部門の講師がいますのである程度カバーされているとは思いますが、全ての部門と選択科目をカバーすることは出来ていないと思います。
私の経験だけで言えば、模擬試験の問題は全く本番では出題されませんでした。
よく予想問題が的中したという広告がありますが、広い範囲（キーワード）で的中しているので、模擬試験が確実に的中している訳ではありません。
例えば、SDGsは20部門あれば確実に1部門のどこかでは出題されますので、これで予想的中と言われたらそうなります。過大な広告には注意が必要です。
ただし、模擬試験の目的は「当日の予想問題を当てて解く」ことではなく「当日に合格できる回答を書くための考え方を得る」ことを得るのが目的なので、個人的には問題が的中するかどうかはそこまで重要ではないと考えています。
そこで得られた良い点、悪い点をしっかり受け止め、本番に向けてラストスパートをかけることができるかが最も重要です。
まとめ
- 受験費用は4万円〜5万円程度
- タイムテーブルは本番と同じで、5時間強かかる
メリット
- 現在位置を知ることができる
- 第3者の評価を受けることができる
- 適切な時間配分を知ることができる
デメリット
- 費用が高い
- 全ての部門の問題をカバーできていない
